マイホームを購入するときには、まず予算を考えることだと思います。いくらぐらいの物件を購入するのかは、今後の人生設計を検討する上で非常に大切です。
その予算とは、物件の売買価格だけではなく、住宅ローンの金利もあれば、住宅購入にかかる諸費用もあります。
しかし、この住宅購入に必要な諸費用については、鈍感な方が多く、「思っていたよりも高くついた」「予算をオーバーした」との声を聞くことが多いものです。
諸費用がどれぐらい必要となるのかは、物件の種類や取引形態などの条件によって大きくことなるものです。多くの方が、不動産会社の担当者に諸費用について質問しますが、その場合、以下を目安にした回答を得られることが多いでしょう。
新築マンション ・・・ 売買価格の3%程度
中古マンション ・・・ 売買価格の7%程度
新築一戸建て ・・・ 売買価格の3~7%程度
中古一戸建て ・・・ 売買価格の7%程度
基本的には上記を目安に予算を検討してよいでしょう。3%と7%の違いは、仲介手数料の有無が最も大きいです。仲介手数料は、多くの場合、売買価格の3%強となっていますので。
ただ、中古マンションや一戸建てでも不動産会社が売主となっている場合で、その売主が直接販売しているときには、この仲介手数料が必要ないですので、3%程度となります。
さて、問題はここからです。
上記はあくまで、購入物件が具体化していない段階での予算検討のための概算額です。しかし、購入物件を具体的に絞り、売買契約が近くとなりますと、必要な諸費用を出来る限り正確に知り、資金を準備したり、当初の予算に狂いがないかチェックしたりする必要が生じます。
そのため、売買契約の前には、諸費用の明細を不動産会社から提出して頂く必要があります。必ず、売買契約の前に確認しましょう。
この諸費用の明細ですが、「全体で○○○円」という記載内容ではなく、諸費用の項目ごとに金額を明記してもらうことが前提です。そして、その諸費用の項目を見て、内容・目的などがわからない場合は、遠慮せずに説明を求めるように致しましょう。
・どのような諸費用があるか
・それぞれの支払先は?(不動産会社か?銀行か?司法書士か?etc)
・いつ支払うのか?
・何の為に必要なのか?
・それぞれの金額は?
これらのことをしっかり確認してください。
よく不動産会社が、「契約の時に明細をお見せしますから」ということがありますが、契約時点では、納得できない諸費用があっても拒む勇気をもてないことが多いです。契約の場には、売主や仲介業者が同席しており、拒みにくい空気を感じることもあるでしょう。
必ず、売買契約日よりも前に諸費用の明細を確認してください。
住宅検査・内覧会立会いのアネスト


by 荒井 康矩
住宅の検査制度(1)